視聴覚サービスをめぐる大学図書館の状況

２．視聴覚サービスをめぐる大学図書館の状況

　大学図書館では、1950年代には、ごく一部の館でレコードや映画フィルムのライブラリー化が始まっていたが、ＶＴＲ元年といわれる1975年頃からビデオブースによるサービス実施館が現れはじめ、1980年代には急速に普及した。ＡＶブース設置館が全体の半数に達したのはおそらく1989年頃のことで、当時の推計ではその利用者数の総和は全国で年間約 100万人ということであった1)。
　ＪＬＡ『図書館年鑑1993』2)によれば、大学図書館で視聴覚設備が有るのは 586館（対象 1,024館の57.2％) 、視聴覚サービス実施館は 581館　（同56.7％）である。
設備の分布状況は、「ルーム」 354館、「コーナー」 262館（重複含む）となっている。「コーナー」がＡＶブースの設置を指しているだろうことに対し、「ルーム」にはＡＶブースを並べた専用の部屋と、いわゆるＡＶホールという両方の意味がありそうだが、サービスの形態を「セルフサービス」と回答している館が 500館あり、その多くはセルフ式ＡＶブースのことを指していると思われるし、「係員による」 112館（重複含む）にも送出式ＡＶブースの例が含まれるとすれば、現在、大学図書館の半数強はＡＶブースによる館内視聴を主体とした視聴覚サービスを実施しているものと考えられる。
　文部省の『平成５年度大学図書館実態調査結果報告』3)によれば、各館の機器保有台数は、ＶＴＲ 4,798台、テープレコーダー 3,511台、ＣＤ・ＬＤプレーヤ 2,581台など、資料所蔵数はレコード514,415 タイトル、ビデオテープ 284,683タイトル、ＣＤ・ＬＤ 255,236タイトルなどである。以上のような普及状況からすれば、すでに多くの大学図書館にとって、視聴覚サービスはごく一般的なものと言える。当初こそ、それなりに機械にも詳しい担当者が設置や運用を担い、細かな利用規則等のもとで特別なサービスを始めたという意識が強かったように思われるが、一般社会や家庭にＶＴＲやＣＤが行き渡ると、これらが図書館にあるのもごく自然な感覚となり、その運用も次第に開放的な手法がとられてきている。ジョブローテーションの中で館員の多くがその業務に携わるようにもなって、特殊な資料・サービスという意識は薄らぎ、ことさら客寄せの目玉などといった位置づけではなしに図書館に根をおろしてきたことはたいへん幸いなことである。
　しかし一方では、目録の標準化、著作権問題、学内組織と業務分掌上の問題（視聴覚センターなど学内他機関との関係）など、ある程度継続してこの分野に携わった者でも、いまだに的確な対応の仕方がわからないでいる問題が多く積み残されている。
また、大学の学部・学科構成（医学系か芸術系か語学系かなどといった違い）や、資料構成（劇映画かノンフィクションか、音楽資料か語学教材かなどの違い）の別によってもその取り組みには様々なことがあり、これらはある程度分けて考えていかなければ精密な議論は成り立たないのであろう。
　ただ、これらを細分化して分析すればするほど、各館事情の差異が浮き彫りになる反面、いつまでたっても骨太な視聴覚サービス論の構築へ到らないといううらみもある。実際、幾つかの事例報告はなされていても、大学図書館における視聴覚サービスとは何かという命題は未だに漠としたままではないか。そのことが、各館の視聴覚担当者の多くに、このサービスにある種の行きづまりのようなものを感じさせてもいるのではないか、というのが筆者の観測である。
　そこでつぎに、視聴覚資料の特性をいかに認識し、大学図書館においてどのように意義づけることができるかについて、視聴覚教育の理論を援用しつつ若干の考察を試みたい。