インターネットの仕組み

４．その他の広域ネットワーク
　
　以下においては、現在稼働しているインターネット以外のアメリカと日本の広域ネットワーク（ＷＡＮ）についてその概要を紹介しておく。
　
1)アメリカの広域ネットワーク
　
1　ＮＳＦｎｅｔ（National Science Foundation network）
　
　1985年に全米科学財団（ＮＳＦ：National Science Foundation ）は、スーパーコンピュータの有効利用のため、プリンストン大学、コーネル大学、カーネギーメロン大学、イリノイ大学、カリフォルニア大学にスーパーコンピュータ・センタを設立し、同時にこれらのスーパーコンピュータを接続するＮＳＦｎｅｔ（全米科学財団ネットワーク）を構築した。その後、1988年にこのＮＳＦバックボーン・ネットワークは、Ｔ１リンクと呼ばれる1.5Mbps の高速通信に改良され、ＮＳＦの援助によって13の地域ネットワークが実現している。これらの地域ネットワークを含めると600 以上の大学・研究所がこのネットワークで結ばれ、スーパーコンピュータを直接利用できるようになった。なお、このネットワークの通信プロトコルにはＴ１リンクでＴＣＰ／ＩＰが採用されている。さらに、1990年末以降、これまでのＴ１リンクに代わって、通信速度が45MbpsのＴ３リンクも稼働している。
　また、アメリカからアジア・オセアニア地域への国際接続のために、1989年にＰＡＣＣＯＭ（Pacific Communications Networking Project）がスタートし、オーストラリアのメルボルン大学、慶應義塾大学、東京大学に64Kbpsで、ニュージーランドのワイカト大学へは19.2Kbpsでの接続が実現した。日本からは、東京大学理学部を中心とするＴＩＳＮ（Todai International Science Network）、慶應義塾大学のＷＩＤＥ（Widely Distributed Environment）を経由してこのネットワークを利用できる33) 。
　
2　ＣＳＮＥＴ（Computer Science Network）
　
　全米科学財団（ＮＳＦ）が計算機科学者にコンピュータネットワークサービスを提供するために開発したものであり、インターネット環境を拡大するための大きな役割を果たした。
　
3　ＢＩＴＮＥＴ（Because It's Time NETwork)
　
　ＢＩＴＮＥＴは、ニューヨーク市立大学が開発したネットワークで、全米教育コンピュータ利用推進協会（EDUCOM）が運営している。このネットワークでは、主に電子メールの交換が行われている34) 。わが国で利用する場合のノードは、東京理科大学にあり、東京理科大学とニューヨーク市立大学間が56Kbpsで接続されている。また、東京理科大学をノードとして、韓国、香港とも結ばれている。なお、わが国の学術情報ネットワークとは、 1989年に接続された。このネットワークの特徴は、論理的コンピュータ・ネットワークであるCSNETと異なり専用回線をもっている点にある。
　
2)日本のコンピュータ・ネットワーク
　
　わが国の広域（地域）ネットワークには以下のようなものがあり、ＪＵＮＥＴ以外は、ＴＣＰ／ＩＰプロトコルで稼働している。また、国内の回線速度は192Kbps が多いが、より速度の低い64Kbpsのものもあり、より高速な384Kbps から1.5Mbpsまでのものも使われている。現在の通信量の推移をみると、さらに高速な回線に移行していく傾向がみられる 35) 。
　
1　ＪＵＮＥＴ（Japanese UNIX Network）
　
　 1984年当時、東京工業大学の村井純氏（現慶應義塾大学）らの研究グループは、大学間のUNIXマシンを電話回線で結ぶコンピュータネットワークの開発をはじめた。その後、このネットワークの参加組織が大学以外の研究所などにも広がったこと、参加コンピュータの上で使われる基本ソフトウェアがユニックス（ＵＮＩＸ）であることから、今日では、 Japanese UNIX Network（ＪＵＮＥＴ）と呼ばれる「ネットワークのネットワーク」に成長した。これに現在何台のコンピュータがつながっているかのデータはないが、仮に１組織が数10台、ないし数100台からなる学内ネットワーク（ＬＡＮ）をもっているとすれば、数万台のコンピュータが接続されていることになるという36) 。
　
2　ＷＩＤＥインターネット
　
　ＪＵＮＥＴが運用を開始した後の５年間に、それぞれの研究・教育組織内でのキャンパス・ネットワークや学内ＬＡＮは著しく向上した。そこで、ＪＵＮＥＴの構築の経験を基盤に、新しいコンピュータ環境のさまざまな側面についての研究・開発を「広域大規模分散環境」というテーマにまとめて活動を開始したのがＷＩＤＥプロジェクトである。
　実際の研究活動は1988年から開始され、メンバは大学の教職員、大学院の学生、企業の研究・開発に携わる研究者などで構成されている。また、1990年から研究活動はフェーズ＊の段階に入り、実験基盤の確立、運用技術の確立などを目的としている。この実験基盤でのネットワークをＷＩＤＥインターネット」と呼び、ＩＰプロトコルで国際接続を実現している。
　実際のバックボーンとしては、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（ＳＦＣ）、ＷＩＤＥ東京ネットワークオペレーションセンター、ＷＩＤＥ京都ネットワークオペレーションセンター、ＷＩＤＥ大阪オペレーションセンターがある37) 。
　ところで、わが国におけるこれら２つの研究用ネットワーク－ＪＵＮＥＴとＷＩＤＥの国際接続は、ＪＵＮＥＴの場合、ＫＤＤ研究所のＵＵＣＰ接続と、東京大学から全米科学財団（ＮＳＦ）につながっている学術情報センターのサテライト回線を用いたＩＰプロトコルによっている。また、ＷＩＤＥインターネットの場合は、太平洋の海底ケーブルであるTPC-3（日本とハワイ大学間）とHAW-4（ハワイと米国西海岸間）などの回線を用いて実現している。なお、この接続はPACCOMとの共同研究により実現したものである38) 。
　
3　地域ネットワークの現状
　
　ここ数年のうちに各地の大学で学内ＬＡＮが構築される一方、それらを結ぶ地域ネットワークもさまざまに構築されている39) 。「地域ネットワーク総覧」40) によると、わが国の地域ネットワークは15にのぼる。そのいくつかの例を以下に掲げておく。
　・東京地域アカデミックネットワーク（TRAIN : Tokyo Regional Academic InterNet- work）参加組織45
　・北海道地域ネットワーク協議会（NORTH : Network Organization for Research and Technology in Hokkaido）参加組織24
　・東北学術研究インターネット（TOPIC : Tohoku Open Internet Community）参加組織 22
　・東海地域ネットワーク（TRENDY : Tokai REgional Network DYnamics）参加組織65 （企業体も参加）
　・大阪地域大学間ネットワーク（ORIONS :Osaka Regional Information and Open Net- work System ）参加組織59
　・黒潮インターネット（仮称）参加組織９、和歌山県庁企画部情報システム課
　・第５地区ネットワークコミュニティ（NAC5 : Network Community Area 5）参加組織 17、京都大学大型計算機センターが運営
　・北陸地域情報ネットワーク（FITNet : Fukui-Ishikawa-Toyama Network）北陸地域学術情報ネットワーク懇話会、1994年10月一部運用予定
　・中国・四国インターネット協議会（CSI : Chugoku-Shikoku Internet Council）参加組織22、中国・四国インターネット協議会が運用母体
　・九州地域研究ネットワーク（KARRN : Kyushu Area Regional Research Network）参参加組織62（各県の工業技術センターを通して、県レベルでの協調関係を維持）
　【図＊　わが国の地域ネットワーク】
　
　 4　ＪＯＩＳのネットワーク
　
　わが国のアカデミックネットワークは、一部の地域ネットワークやWIDEインターネットなどで企業等との協調関係がみられるが、どちらかというと大学などの研究者向けのネットワークである。これに対し、科学技術情報センター（ＪＩＣＳＴ：Japan Information Center of Science and Tecnology)は、主として産業界向けに、オンライン情報検索システム（ＪＯＩＳ :JICST On-line Information System）を構築、提供している。科学技術文献ファイル、国内医学文献ファイル、科学技術研究情報ファイル、公共資料ファイル、日刊工業産業ファイル、のほか、海外から導入した13種のデータベースなどがこれによって利用できる。
　なお、このシステムは、サービス開始当初は特定回線接続のみであったが、1978年からは公衆回線サービスを開始し、ＮＴＴの電話回線を利用して全国に10カ所のノード（接続拠点）を設け、ユーザからのアクセスを容易にしている。また、ＪＯＩＳは、企業に加えて、官公庁の専門図書館や大学図書館で、レファレンス業務の一環として利用されるケースが多い。
　日本科学技術情報センター（ＪＩＣＳＴ）の対外サービスとしては、1985年の日本語データベースの海外への提供、1986年の英文データベース（JICST-E）の構築などがあり、 1987年には米国のChemical Abstract Services（CAS）、ドイツのFIZ Karlsruheと協力してSTN Internationalを形成し、JICST-Eのオンライン提供のための基本的条件を整備したことなどがあげられる41) 。
　