視聴覚資料組織法　映像資料目録のポイントについて

１．映像資料目録のポイントについて

1.1 記述の精粗(1.0.4)

　日本目録規則1987年版（以下ＮＣＲ87という）では、記述の精粗という概念が導入されている。　当研究班では、その中で第２水準が視聴覚資料目録の一般的な記録方法として推奨できると考えて、後述の例示でもこれを用いた。
　第１水準では、資料種別や形態的細目を記録しないため、それが非図書資料であることも、ＶＨＳとかベータといった、視聴覚資料に特有の規格についても記録できず、簡易でありすぎる。
　第３水準では、すべての書誌的事項を記録することになるが、映像資料の場合、第１情報源であるタイトルフレームに現れる膨大な数のスタッフやキャストをどこまで記録するかという問題がある。内容に関する注記としての要旨のまとめ方というのも、実際の作業にはやや難しさがあり、これらの事項を全て詳細に記述することはあまり現実的でない－などの問題点が考えられた。

　1.2 記述の情報源(7.0.2.2)

　記述の第１情報源は、その資料の内容と不可分の表記、即ち「タイトル・フレーム（タイトル、スタッフ、出演者などが表示されている画面）」であって、次に「ラベル」「付属資料」「容器」「その他の情報源」の優先順位となっている。つまり映像資料はそれをＶＴＲや映写機で実際に上映した画面から目録を採ることが原則であり、例示でもその作業を試みている(Fig.2.2参照）。実際の作業としては、情報の多くは容器に拠ることが多いし、容器や付属資料にしか出版に関する事項や上映時間が表示されていない場合もある。しかし容器にキャッチコピー等の“ノイズ”が加わってタイトルが判断しにくかったり、またビデオ版のもととなる作品の来歴や、著作者の役割（責任の大きさ）の確認などのためには、実際に資料を再生チェックした方が正確な判断ができ、タイトルフレームが最優先の情報源であることは原則だ。

1.3 責任表示(1.1.5)

　第２水準では、同じ責任表示の場合、２までを記録することができる（３以上の場合は１つを記録して［ほか］とする）が、劇映画やドキュメンタリーなどの映像資料においては、各々の責任者の果たしている役割やその意味についてよく理解し、記述の順序等を考える必要がある。
　劇映画の責任表示においては、その役割の重要性などに鑑み、次の順序で記録することが適当であろう。

　　　　監督→原作者→脚本→製作

　ただし、映画への原作の関与（影響）の仕方が弱い場合には原作者を注記に記録することもある（7.7.3.1C) 。製作は、個人の場合も団体の場合もあるが、２まではあわせて列記する。
　劇映画の出演者はその働き（印象）の大きさに関わらず責任表示ではなく注記に記録する。その人数は、第２水準においては、主演者２～５人程度が妥当であろう。出演者の著名度や出演時間の長短など考えるべき要素はあるが、大抵はタイトルフレームや容器における表示の序列などによって主要出演者を絞ることができよう。
　ノンフィクションやドキュメンタリーでは、責任者の役割の軽重が必ずしも明らかではない場合が多い。基本的には、監督または演出、構成といった役割の個人をその筆頭に置くべきと思われるが、一般に文化・産業映画などでは、こうしたスタッフの個人名よりも、企画者（ある目的のもとに作品を企画し資金を出した者）と制作者（実際に撮影・編集作業を行った者）が団体名で表示されるだけのケースが多く、演出者や撮影者の個人名は表示されないか、エンドタイトルに僅かにクレジットされる程度というのが普通である。一方で実際の作品への貢献度は薄いのではないかと思われる監修者が、作品を権威づける(?) ために容器に大きく表記されている場合など苦慮するが、各目録作成機関の考えかたによって、責任表示とする場合もあれば省略する場合もあろう。
　要するに、著作者とは「著作の知的もしくは芸術的内容の創造、ないしは具現（演奏等を含む）に責任を有するか、寄与するところがある個人ないしは団体」(1.1.5.0)であるということをポイントとして、それぞれの作品ごとに判断することとなろう。ナレーターは注記に記録する。

1.4 複製資料としての映像資料

　劇映画のビデオ資料は「映画の著作の複製物」であるが、目録の上では、オリジナルの映画についての記述と、そのビデオ版についての記述かがしばしば輻湊し混乱しがちなことが指摘できる。
　図書館の目録で記録すべきなのは、そこで収集・提供されるビデオカセット・ディスク資料そのものに関する情報であり、そのオリジナルとの関係は、ＮＣＲ87第12章の複製・原本代替資料に似たものがあると言えよう。
　こうした考え方に立てば、例えば、1950年にアメリカのＭＧＭ映画が製作した劇映画でも、目録では、日本でビデオカセット版を出版した会社が出版者、所在地の東京が出版地、販売年の1990年を出版年とする、という扱いを行うことになる。オリジナルの映画の製作者・製作地・製作年などの情報をかっこ記号（　　）などを用いて出版に関する事項で併記することは技術的には可能であり、それなりに有益な情報であると思われるが、実際の作業や利用を混乱させない為には避けるべきことと考える。従ってこのような例では、注記において、「同じタイトルの映画△（アメリカ△ ：△ＭＧＭ映画，△1950年製作）△のビデオカセット版」などと記録する方法が推奨されよう。
　しかし責任表示においては、その作品の創造への貢献度からしてオリジナルの映画の監督や脚本家を除くことはできないし、除いては作品の同定も不可能である。こうした点でオリジナル（もとの劇映画）と複製物（ビデオ）の記述はどうしても輻湊せざるを得ない。日本語吹き替え版の演出や製作者の存在などは殊に混乱を招くように思われ、記録する場合は各々の役割を「○○○○日本語版演出」などと正確に記述する必要があろう。