米国における電子図書館化の動向

伊藤敏朗

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[ 目次 ]
１．公共図書館の電子化へのとりくみ
　　1.1 サンフランシスコ・セントラル・ライブラリー
　　1.2 ニューヨーク公共図書館ＳＩＢＬ
　　　　1.2.1 ＳＩＢＬのコンセプトとシステム
　　　　1.2.2 クラスルームにおける利用者教育
　　1.3 充実する公共図書館

２．大学図書館・メディアセンターの発展
　　2.1 カーネギー・メロン大学における電子図書館プロジェクト
　　2.2 視聴覚教育支援体制
　　2.3 映像ライブラリーと映像学教育
　　2.4 大学教育の経営風土について

３．まとめ

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１．公共図書館の電子化へのとりくみ

　1996年(平成８年）の春、米国の西と東で、図書館週間に前後して、注目すべき２つの新しい公共図書館が誕生した。サンフランシスコ・セントラル・ライブラリーと、ニューヨーク公共図書館の科学・工業・ビジネス分館（ＳＩＢＬ：The New Science,Industry & Business Library ) である。両館はともに、館内の閲覧室から利用者が自由にインターネットへアクセスすることを保障し、インターネットを情報インフラとしてフルに活用した図書館サービスを機軸においていることで共通している。概要を簡単にご報告させて頂きたい。

1.1 サンフランシスコ・セントラル・ライブラリー

　その充実した活動内容と美しい建築で有名な旧館の隣に、クラシック・モダンな外観を装い完成したのが、新しいサンフランシスコ・セントラル・ライブラリーである。
　開館日の４月18日には、この日を待ちかねた市民１万人以上が押し寄せ、テープカットと同時に、「まるでロックコンサートの会場になだれこむような群れ」となったそうで、新しい図書館に対する市民の期待の大きさが察せられた。筆者が現地を訪れたのはその５日後のことだったが、いまだその興奮おさまらずといった感じで、広大な館内にはムンムンとした熱気が溢れていた。

　「愛書家の聖域というよりは、空港のロビーのよう」と現地の新聞が伝えるその建築は、中央部に巨大な吹き抜けを持つほか、開架式閲覧室内の各所にも吹き抜けと、それを渡る通路によって、立体的に見通しよく構成されていて、それぞれの主題コーナーのロケーションが非常に分かりやすく移動し易いことが、まず快適である。
　館内には、すでに200 台以上のワークステーションが実装されているが、そのほかの館内の全ての閲覧机にＬＡＮコンセントが標準装備されていることに驚かされた。閲覧机は１人用から12人用くらいまでいろいろなタイプがあるが、その全てに各々１口から６口程度のＬＡＮおよび電源コンセントが設けられている。
　床はフリーアクセスではなく、床面のタップにプラグを差し、そのケーブルが閲覧机の内側を伝わって天板上のコネクションまで連結されている。筆者の経験からしても、これはネットワークの構築担当者と、建物の設計・建築との間で相当に綿密な計画が練られていたことの成果であろうことが想像され、同館の電子化対応への強い意気込みが感じられたのと同時に、人々の生活の中に、自分のノートブック・パソコンを情報コンセントに接続して情報をとりだすというスタイルが、想像以上に浸透していることを物語っているように見えた。
　実際、同館はインターネット上に充実したホームページを提供して積極的にオンライン・サービスを行っているほか、ＷＷＷのブラウザではないＯＰＡＣ端末や、各資料のロケーションを案内するための、タッチパネル式の情報端末装置なども数十台設けられているが、多くの利用者がそれを実に上手に操作しては、目的の情報をプリントアウトしたり、目指すフロアへと踵を返していくのが印象的であった。
　それにしても地域史料、視聴覚資料、マイノリティー、同性愛などなど、まことに多種多様かつユニークなコーナーが各フロアに点在し、様々な人種・年齢・階層の利用者が詰めかけていて、広い館内にはち切れそうな熱気が漲っていたことに感銘を受けた。　なお旧館のほうは、内装をリニューアルして美術館へと改装されるとのことである。 [ 目次にもどる ]

1.2 ニューヨーク公共図書館ＳＩＢＬ

　ニューヨーク公共図書館は、この５月２日に、インターネットを介して世界中から利用できる電子図書館をオープンした。これほど明確に電子的な利用を前提とした図書館を建設すること自体が世界で初めてであるなら、 400台もの高速ワークステーションと強力なネットワークを惜しげもなく無料で一般公開し、かつ極めて組織的に一般市民へコンピュータ利用教育のプログラムを提供しようとする試みも、これまでの公共図書館の歴史において初めてのことであろう。

　この歴史的な開館記念式典に、筆者は日本からの図書館関係者としてはおそらく唯一出席し、感動的なセレモニーの一部始終を目のあたりにできた。式典ではこの図書館の寄付者や館長らの簡潔なスピーチに続いてテープカットが行われ、館長が両手を高々と掲げ“Welcome to the New SIBL!”と宣言。これにあわせて、ジャズの生バンドが軽快に“Ａ列車で行こう”を演奏し始めると、式の参加者達があちこちで手をとりあって踊りだし、そこに外で待っていた利用者もどっとなだれこんできて、広いロビーは人々でごったがえして、完全なお祭り広場と化してしまったのだった。 [ 目次にもどる ]

1.2.1 ＳＩＢＬのコンセプトとシステム

　公共図書館としては世界最大規模を誇るニューヨーク公共図書館（New York Pulic Library:ＮＹＰＬ）も、近年はさすがに手狭となり、また科学、産業、ビジネスの各分野のリサーチライブラリーは、単に施設が狭隘なだけでなく、最新の情報環境の提供がその伝統ある建築物の中では展開不能な状況となっていた。
　そこでこれらの分館は共同して、中央館から６ブロック下がった場所（従って、エンパイア・ステートビルの１ブロック東隣といった方が適切である）にあった旧いデパートを改造して（建物の寄贈を受けたものであるらしい。実際、同館の中には様々な寄付者の名前が無数に彫り込まれている）、地下２階から地上１階までを完全にリニューアルし、新たに科学・工業・ビジネス分館（ＳＩＢＬ：The New Science,Industry & Business Library ）として生まれ変わることとなった。
　同館はただ文化的な利用にとどまらず、「バーチャル・オフィス、バーチャル革命を支援する」ことを目的としている。「情報技術の発展によって、バーチャル・オフィスが現実となった。いまや誰とでも、いつでも、どこからでも電子的にコミュニケーションできる。伝統的なオフィスの必要性は薄れてきている。この動きを本館は一層支援し広めていく」というのが、そのコンセプトだということである。
　ＳＩＢＬの利用者に開かれた構造は、地下１階と地上１階の２つのフロアで、これが大きな吹き抜けでつながっている。
　地上は主として参考文献、地下には数室のワークステーション室やマイクロリーダー室がある。ワークステーション室のうち４室はクラスルームになっており、毎日、さまざまな教育プログラムが開講されることになっている。

　ワークステーションは予約制の場所と、フリーの場所がある。機種はゲートウェイ20 00、マッキントッシュなどが多いようである。各ワークステーションごとに１台づつＨＰのレーザープリンタを備え、プリンタにはシャープのカードリーダがついていて、利用者は所定のコピーカードを自動販売機から購入することにより１枚20セントで自由にコピーを得ることができる。
　ワークステーションの電源を投入するとＳＩＢＬまたはＮＹＰＬのホームページとなり、ここから同館の所蔵する資料の検索やＣＤ－ＲＯＭサーバの利用に進むか、外部のデータベースへ進むかを利用者が選択していく。
　これらのプラットホームは統一されており、データベースの乗り換えは極めてスムーズで、異なる検索環境に入っていくという違和感をほとんど感じさせない。こうしたところに、コンピュータ利用環境の先進性を痛感する。
　ネットワーク基盤は相当に強力に設計されているようで、同館は開館直後から、400 台のワークステーションがただちに満席状態となったが、筆者の利用中、回線状況はきわめて良好でレスポンスも素晴らしく早かった。ネットワークがこれほど快適な状況であれば、一般利用者の同館の利用の感銘は極めて深いものとできるだろうと思われた。
　当然、ＳＩＢＬ自身、外部からアクセス可能であり、インターネット経由でアクセスしたユーザーは同館のホームページ上に巧みに編集されたリンク先をたどることで、米国内外でインターネットに接続している他の図書館や研究機関などへスムーズにアクセスしていけることになる。その意味でもはや同館は、そこに収蔵されている資料の提供を行うということもさることながら、さまざまな利用者と情報との出会いの機会を提供する、情報の乗り換え駅のような役割を果たそうとしているわけで、これはインターネット時代の図書館サービスの新しいあり方を強く示唆しているものと言えるだろう。
　ＳＩＢＬのホームページにおいては、同館の所蔵する図書・雑誌など約 200万巻の電子目録が情報検索の出発点であるが、その検索の結果、フルテキストも獲得できるか、抄録ないしコンテンツしか得られないかといったことは、もともとの資料がどの程度電子化されているかによる
。　ＳＩＢＬは、機械可読の形に電子化されている情報を網羅的に収集することを目標としているらしいが、出版物の電子化のレベルや形態はさまざまであり、ＳＩＢＬとしてはその内容にまで手を加えるわけにはいかないので、電子媒体が存在しない資料は書誌データのＭＡＲＣ化と公開のみにとどまる。とはいえ、ＳＩＢＬのコレクションの中核をなす資料は、企業名鑑など科学・産業情報のリソース情報、世界各国の公文書、貿易関連法務資料や統計、標準化機関などのレポートなど、すでにかなり以前から電子化され蓄積されてきた分野のものが多く、同館の利用者の要求に合致したものとなっているわけで、その意味では電子化情報の提供レベルは極めて高いものになっていると言えるであろう。[ 目次にもどる ]

1.2.2 クラスルームにおける利用者教育

　同館の運営上でさらに驚かされたのが、このようなコンピュータ利用についてのクラスルームの実施である。
　同館にはクラスルームが４室あり、それぞれワークステーションを20～30台設置している。内容は検索ツールを利用した資料探しのノウハウ、データベース活用法、ネットワーク利用、ワークステーション初級～上級、ラップトップ・パソコン教室など多彩であり、それぞれが30分から２時間程度の内容である。これが並行して行われるので、毎日の開講クラスは12～20クラス程度にのぼることになる筈だ。その多くは無料で受講できる。

　受講希望者は、ＳＩＢＬの入口にあるインフォメーション装置から、クラスを選択して、自分の希望クラスと希望時間を選び、次に自分の名前を入力して予約を行うことができるようになっている。
　このインフォメーション装置はタッチパネルになっており、サンフランシスコ・セントラル・ライブラリーのそれと同様に、館内各部署のロケーション案内を行うほか、ＮＹＰＬの歴史を動画像で紹介したり、ワークステーションの予約ができたりといった、強力なマルチメディア・インタラクティブ機能を備えている。何より驚いたのが、利用アンケートに答えると、その場で集計結果がグラフになって表示されることである。その結果を初日および１週間後に見てみたところ、同館のサービスに満足しているという人々が圧倒的であった。
　ワークステーション室の入口のカウンターには、常に数人の係員が待機していて、館内のワークステーションの利用指導は勿論のこと、世界各地の電子情報拠点へのアクセスのレファレンスなども行うということで、電子情報の利用に対するよろず相談所的な役割をも果たそうとしているようである。
　従ってここに詰めるスタッフは図書館学とコンピュータとネットワークのエキスパートばかりということになるが、このように、単に機材・設備を設置させるだけでなく、それを必要とするところに必要な人員を惜しげもなく張りつけるというところが米国流という気がする。
　こうしたサービス体制の充実ぶりをみれば、同館が名実ともに世界初の公共電子図書館としての名誉ある地位を獲得し得るだろうことは容易に予想される。ＳＩＢＬの誕生は、電子図書館時代の幕開けとして、ひとつのエポック・メイキングであることは疑いなく、また図書館が今後のディジタル時代を乗り切っていくための明確な方策と目標を与えてくれるものだと思われる。[ 目次にもどる ]

1.3 充実する公共図書館

　このように先端的な機構を備えたＳＩＢＬだが、もちろん、印刷媒体のコレクションの充実ぶりも素晴らしく、開館初日から貸出窓口には長蛇の列ができ、どの利用者も今日の開館を心待ちしていた様子が見えた。
　これほど高度で実用的な産業・科学情報を市レベルの公共図書館が提供するということは、わが国には例が少ないのではなかろうか。日本の公共図書館のコレクションは一般読み物や地域資料、児童書などが中心であり、無論優れた内容のものではあろうが、第一線のビジネスマンが眼前の仕事の問題を解決するために訪れるというのには、いささか趣が異なるというのが普通だろう。
　ニューヨーク公共図書館においては、他の多方面にわたる分館も、それぞれが豊富なコレクションと充実したレファレンス機能を提供しており、各館とも昼間から、さまざまな職業・階層の老若男女で混雑していて、筆者はこうした利用者の熱気というものに言い知れない衝撃を受けたものであった。
　そして、こうした状況のなかで図書館が、「情報弱者を放置しない」という教育的使命を強く自認しているということが強く意識された。
　筆者は今回の旅で、このほかピッツバーグやラフィエットなど、小都市の公共図書館も訪れることができたが、そのどれもが日本での県立中央館以上の規模を持ち、各専門分野での充実したコレクションを有しており、近隣の大学図書館ともオンラインで接続され、地域のリサーチセンターとしてビジネスマンや農家からの情報要求によく応えているということが理解できた。

　一方、各館とも充実した児童書コーナーがあって、子供たちで賑わっていたのだが、ピッツバーグ公共図書館の児童書コーナーでは、マッキントッシュほかのコンピュータが10数台も並び、３歳前後の子供たちがマウスを器用に操作して電子絵本などを楽しんでいるのを見て舌を巻いてしまった。もっとも、ここでは３週間前にこれらの機器が設置されたばかりで、担当の図書館員らも、自分たちもコンピュータのことは余り良くわからないが、毎日子供に使い方を教えながら自分でも勉強しているようなところだと笑ってくれたので、何だか少しホッとしたりした。
　しかし書店などを回っても感じたが、米国ではあらゆる分野のＣＤ－ＲＯＭ出版が大変に盛んであり、また幾つか観たサンプルは極めて巧妙で面白くできていた。テレビでも、コンピュータのハードウェアのコマーシャルはさほどでもないが、ＣＤ－ＲＯＭやインターネットのＣＦ（接続サービスのＣＦと、サイト自身のＣＦとがある）が非常に目立った。
　このような電子出版物の広い普及があり、公共・大学図書館がさらにそういう時代をリードしていくような積極的な電子化プロジェクトを推進するという、ハード・ソフトの渾然となった図書館文化・出版文化の進化というもののエネルギーの大きさは、日本にいてはちょっと想像のつかないものであった。 [ 目次にもどる ]

２．大学図書館・メディアセンターの発展

　今回の筆者の旅の主な目的は、米国の大学図書館における電子図書館プロジェクトについて視察することで、４月末から約３週間、カリフォルニア大学バークレー校、同ロサンゼルス校、スタンフォード大学、パーデュー大学、カーネギー・メロン大学などをまわってきた。これらの大学図書館の電子化プロジェクトについては、すでにわが国にも紹介されていることが多いので、ここでは特に印象深かったポイントについてのみ、ご報告させて頂くこととしたい。

2.1 カーネギー・メロン大学における電子図書館プロジェクト

カーネギー・メロン大学は、ペンシルベニア州ピッツバーグにある中規模の私立大学で、米国でも最もコンピュータ教育に力を入れている大学として名高い。1900年の創立以来、工学部や美術学部、ビジネス学部において有数の専門家育成教育を行ってきており、世界的な研究センターが多く設立されている。これらのセンターは、ＮＳＦ（全米科学財団）や国防省などからの財政援助によって賄われている。その代表的なものはロボティックス研究所、工学設計研究センター、ソフトウェア工学研究所などである。　同大学図書館における電子図書館プロジェクトを世界的に有名にしたのが、画像（イメージ）ソフトウェアによる雑誌論文のフルテキスト情報（エルゼビア社の発行する材料科学の雑誌43誌の全頁イメージ・データ）の提供である。“ＴＵＬＩＰ”といわれるこのシステムについては、筆者も携わった別のテキスト（『ネットワーク時代の学術情報支援』開成出版刊，1995年）でも詳しくとりあげているので、ここでは述べない。もっとも同システムも開発後しばらくは実験的な要素が強く、課金制度も含め実用段階に達したのは、やっと昨年のことだという。“ＴＵＬＩＰ”の成功は、わが国では数年前からしきりに喧伝されていたものだが、このあたりの実情というのは文献からだけでは、なかなかわからないところかもしれない。
　さて今回筆者は、同大のロボティックス研究所がＮＳＦの募集した電子図書館実験プロジェクトに参加して、人工知能と音声認識を組み合わせた検索システムによってビデオ・オン・デマンド（ＶＯＤ）をコントロールする、まったく新しいスタイルのマルチメディア図書館システムの実用実験を行っているのを視察できたので、ここに紹介したい。
　このシステムは、“ＩＮＦＯＭＥＤＩＡ”と名付けられている。
　最初に、素材となる視聴覚資料の音声トラックをコンピュータで解析してテキスト化する。次にそれぞれの単語の重要度等も自動的に判定しつつ、映像と同期したアドレスを付与しながら、サーバ・マシンに映像・音声・テキスト情報をリンクしてディジタルで蓄積しておくのである。このエンコードはＭＰＥＧ１で行われる。
　利用者は、端末機につながったマイクに向かって、自分が知りたいことを訊ねる。これもコンピュータが音声認識してテキスト化し、人工知能によって、キーワードとなる言葉を抽出する。キーワードはただ単語として羅列されるだけでなく、重要度に応じて色分けして表示される（最も重要な言葉は赤など）。

　このキーワードによって、蓄積データを検索し、その検索結果に該当する映像を、映画フィルムの駒割り画面のような小さな静止画像を並べて呼び出すことができる。これらの画像も、人工知能によって優先順位が表示されており、最も関係の深い映像には、濃い色の縁どりがつく。
　利用者がその結果に満足すれば、マウスでその画面をクリックすると、その該当箇所から映像・音声が再生スタートする、という仕組みである。
　要するに、コンピュータに向かって「あれが知りたい」と声を発するだけで、コンピュータが「こうですよ」と音と映像で答えてくれる、というマルチ・メディア図書館の最も進んだ姿を実現してみせたわけである。
　驚いたことに、このシステムは既に実験室を出て、同大学に隣接する公立高校の図書室に設置され、教育用途にすでに実用化されている。ソフト会社も提携協力して、既に 800タイトルもの教育用ソフトがこのシステムに蓄積されているということである。
　もっとも教育用ビデオソフトから得られる情報には、ある程度の内容の偏りがあり、多くの利用者の要求にたいして必ずしも万全の答えを導くことは難しい。
　そこで実験室のデモ機では、テレビのニュース映像も多数とりこんである。テレビニュースのコンテンツが極めて豊富であることと、米国においては、現在すべてのテレビニュースに、クローズド・キャプション（字幕多重放送による文字データ）が付加されているために、テキストデータの作成が容易であるということによって、その蓄積データの守備範囲が極めて広範で敷衍的なものとできるからである。
　そのため、同機のデモンストレーションにおいては、筆者の発する大抵の単語に対しても「回答ゼロ」というケースは生じなかった。
　なお、テレビニュースは著作権処理の問題があり、こちらの方は先の高校にも公開されていない。デモ機にだけ、このように機能を充実させているのには、我々のような見学者対応もさることながら、資金を提供しているスポンサーへの説得のために不可欠であるから、ということだろう。このあたりに産学共同の盛んな同大学の特色の一端をかいま観た気がした。
　この、“ＩＮＦＯＭＥＤＩＡ”に用いられているテクノロジーは、音声認識、スペルコレクト、人工知能、ビデオ・オン・デマンドなど、それぞれは既知のものであり、必ずしも驚くべきものではない（無論、それぞれが高いレベルのものではある）が、それ全体にこのようなコンセプトを与えてトータルデザインし、実用化してみせるところに、この研究所の底力のほどを感じさせられた。
　ところで、“ＩＮＦＯＭＥＤＩＡ”の映像情報を解析しているのは、これに附帯する音声の解析（認識）、すなわちテキスト情報の解析であって、人工知能としてはまだまだ初歩レベルのものともいえる。今後の関心は、コンピュータが画像そのものを見、そこに何が写っているかを「理解」できるようになるのかどうか、という点であるが、これについて同研究所長の金出武雄教授（15年前から同所長、前任は京都大学）にインタビューしたところ、極めて明解に「それはたやすいことである」との回答を得て驚いた。その内容はここでは省くが、筆者はこのインタビューから、人間の知識のある部分については、コンピュータが十分に置き替え可能であるということについて、興味深い示唆を幾つも得ることができた。[ 目次にもどる ]

2.2 視聴覚教育支援体制

　今回の視察目的の一つに、各大学における視聴覚教育の支援体制・施設等を調査することがあった。各大学とも、図書館内で視聴覚資料の収集・提供や簡易な教材制作を行っているメディア・センターと、図書館とは別組織で視聴覚教育支援のための組織を併わせ持っている例が殆どであった（ただし、建物は同じというケースも多い）。
　後者の例で、今回特に詳しく調査できたのは、パーデュー大学の Center for Inst- ructional Services：ＣＩＳと、ピッツバーグ大学の Center for Instructional Development である。両者とも、地域ＣＡＴＶ局としての機能を併せもち、キャンパス内の２～４か所のスタジオ教室の授業を放映・収録したり、ビデオ教材化して地域企業等への通信教育の教材として活用するなどしていた。

　パーデュー大学のスタジオでは、放映を見ている視聴者から、番組中に電話をうけて、その場で教師が返答をするような双方向性のあるテレビ授業を行っていた。スタジオ教室の教卓には、タッチパネルで視聴者からの電話を教員が手元で切り換えて応答できるようにした装置も備え、教育効果を高めているというところは特に驚きだった。
　両センターとも、テレビだけでなく、フィルム・スライド等の資料サービス、グラフィックス教材、その他ディジタル・メディア教材の制作など、およそ教育に必要な諸メディアについての幅広い業務を担っている。
　最近では伝統的なグラフィックスやスライド・ＯＨＰ教材の制作プロダクションを縮小して、ディジタル・メディアによる教材制作が急速に普及しているようである。教員がそうした新しいメディアを使いこなせるように指導・アドバイスを行うためのセクションやインストラクターも要所に配置されている。

　さらに、これらキャンパスの各教室の視聴覚設備を設計・施工したり、視聴覚資料や機材を貸し出したり、その上映操作その他の授業運営について補佐したり、さらに機器をメンテナンスするなどの工作室や機材プールも非常に充実している。これらのサービスを行うための専門の技師や学生スタッフもあわせ、常時 100人をこえるスタッフによって運営されている。
　こうしたセンターの規模や業務内容は、日本の大学の視聴覚センターの比ではない。教員からの要望もシビアなのだろうが、教育に必要なサービスならば惜しげもなく実践しようとする大学経営の姿勢が彼我ではまったく違うということを感じ、このような教育実践についてのとり組みの差が、輩出する学生の質、そして国家の将来に歴然とした差を生じないということがあるだろうかと、わが大学教育と国の将来について、なにか不安なものを覚えずにはいられなかったのである。 [ 目次にもどる ]

2.3 映像ライブラリーと映像学教育

　今回の視察で筆者が楽しみにしていたのが、ＵＣＬＡ（カリフォルニア大学ロサンゼルス校）のフィルム・テレビジョン・アーカイブであり、また、スピルバーグやジョージ・ルーカスといった世界的な映画監督や俳優を輩出している同大の映画・テレビジョン学科への訪問であった。
　ＵＣＬＡフィルム・テレビジョン・アーカイブは、米国議会図書館のフィルム・ライブラリーに次ぐ、世界第２位の映像コレクション(240万点）を誇っており、その貴重なコレクションを強力な電子目録システムで管理し、インターネットでも公開している。
　同館事務長の Mr.Steven Ricciは国際フィルム・アーカイブ連盟の役員であり、ＵＣＬＡのＷＷＷサーバに同連盟のホームページも構築していて、連盟のニュースや映像素材の収集・保存等の技術レポートをインターネット上に発信している。

　一方、映画・テレビジョン学科の映画・テレビ演習のためのスタジオは、日本の映画会社の撮影所を上回る規模の施設と機材を持ち、舞台装置や小道具を制作するための工場や、映画鑑賞用の大きな劇場（貴重な映画コレクションを毎日上映しており、地域住民にも公開されている）なども運営している。さらに特殊効果技術やディジタル・メディア開発の研究所、ＣＡＴＶのマスター・コントロールセンターも有している。
　視察の後半では、東海岸に移動し、ニューヨークでは、放送博物館: The Museam of Television & Radio　におけるロボット・ローディング装置を利用した映像ライブラリーや、近代美術館: Musiam of Modan Art:ＭＯＭＡの映画コレクション・シアター、国際写真センター：Inter National of Photografiesの写真アーカイブなども視察できた。また、ニューヨーク公共図書館のダネル分館の視聴覚センターでは、16ﾐﾘ、ビデオ、ＣＤのコレクションやその貸し出しサービスの充実ぶりに目を見張った。同館では、６室の小部屋に16ﾐﾘ映写機が備わっており、一般利用者が自分で映写機を操作して16ﾐﾘ映画を上映して鑑賞しているところを見て驚いた。
　このような映像ライブラリーのコレクションの充実ぶりや、その地域社会に根ざした活用のされ方というものから、米国における映像資料の文化的・歴史的価値に対しての認識の高さを窺い知ることができたと思った。

　またニューヨークの街角で、ニューヨーク大学のメディア学科の学生が、16ﾐﾘカメラを持ってロケしている場面に度々出会って、熱心な演習風景を見物できたことは楽しかった。街中や地下鉄のホームでも、コロンビア大学やプリンストン大学の映画教室のポスターなどがとても目についた。
　こうした映像教育の裾野の広さや水準の高さ、さらにそのバックボーンとなる映像ライブラリーの充実ぶりなどを見ると、アメリカが世界の映画・テレビメディアを殆ど独占的に席巻しているという状況にも、まったく当然という思いがするのであった。

2.4 大学教育の経営風土について

　ところで米国の大学図書館や教育サービス機関が、このように次々と新しい事業を行ったり、電子図書館プロジェクトを開発していくことのできる背景には、日本と異なり、組織の改廃や職員の雇用（解雇）がかなり柔軟に行える経営風土があることも、今回の視察でよく理解できたところである。
　米国の大学では、教員も含めた職員や大学の機関に対して、常に厳しい評価の目が向けられており、図書館もまた、利用者の高度な要求レベルを先どりしつつ、次々と実績をつくっていかざるを得ないという宿命を負っているということであるようだ。
　職員の雇用の柔軟性ということでいえば、例えば、カリフォルニア大学バークレー校の図書館では、スタッフの総人数 400人というのは15年前から同じであるが、この間にカタロガー 200人が中途解雇され、かわって同数のシステム技術者が雇用されたということであった。そういう厳しい経営姿勢があればこそ、時代の先端を走りつづけていくことができるのだという話しには、つくづく考えこまされるところがあった。即ち図書館学の旧弊な部分は次第にその拠り所を喪失し、コンピュータ・サイエンスの一分野に吸収併合されつつあるのではないか、という見解である。

　ちなみに、同校図書館は職員と同数の学生スタッフを常時雇用しており、つまり図書館の運営スタッフは通常 800人体制であるということにも驚かされた。
　壮大な建築規模、各館とも1000万冊を超えなんとする膨大な蔵書数、スタッフ数、そして柔軟性と革新性に富んだ組織・運営の体制など、とにかく米国の大学図書館事情のもの凄さというものには、しばしば目のくらむ思いがしたのであった。 [ 目次にもどる ]

３．まとめ

　こうして米国を巡ってみると、現代はコンピュータとネットワークの時代だということを改めて認識するとともに、今後ともその高度化はますます進み、情報通信基盤というもの進むべき方向もまた明らかなものとなってきたという感想を持った。今後は、情報の中身と質が重視されてくることは間違いなく、医療や教育などとともに、公共性・有用性の高い電子図書館というものの登場が、人々の大きな期待を集めているということもよく理解できた。
　インターネットの普及とマルチメディア関連技術の進展により、電子図書館は現実味を帯びてきており、その関連プロジェクトはまさに今花盛りといった感がある。
　米国の図書館においては蔵書目録のオンライン化はすでに常識となり、現在は電子出版物の提供が急速に普及しつつあることも確認できた。
　カーネギー・メロン大学では、コンピュータ科学の論文誌を、最初からペーパーレスでスタートさせる共同プロジェクトも始っており、学術雑誌の電子化はこれから10年程度で急速に進むだろうという話しであった。このような視察結果から、これまで、今ひとつその実態が把握しきれていなかった「電子文献」について、その特徴が整理でき、応用技術の確立ぶりも確認することができた。即ちその特徴とは、1)物理的・時間的制約を受けず、複数人が同時に利用できる、2)検索・リンケージが容易で問題解決支援ツールとなる、3)複製や加工が容易、などのことにまとめられるだろうし、これがそのまま電子図書館サービスの特徴とも言えるだろう。
　現在の図書がすべて電子化になじむとは思われないが、学術雑誌や辞書類等の参考図書、時刻表とか電話帳等、随時に更新される出版物等は電子化に適していると言える。経済統計など、電子的な２次的な利用を施し、計算や作表、解析や加工を行いたい情報などは最も電子化の求められるところであり、米国は既にそういう状況である。
　一方、今回の視察を前に、図書館先進国の米国において各館の蔵書数や人員が圧倒的な規模であることは、ある程度は承知していたつもりだが、実際に訪ねてみると、これらの図書館で働くライブラリアン達の能力や士気が極めて高く、その業務が効率的に細分化され組織化されていることなどに感銘を受けた。
　そしてその背景として、利用者の高度な利用要求や強い向学心があり、一方では教員を含めた職員や大学機関に対しての、常に厳しい評価の目が向けられていることなどもよく理解でき、さらには、こうした厳しい競争社会の背景に透けて見えてくるアメリカ社会の抱える様々な問題についても、考えさせられるところが多かった。
　それにしても図書館の姿とは、その社会のあわせ鏡のようなものだということを、この巨大な図書館先進国のあり方から、まぶしいほど思い知らされたような旅であった。 [ 目次にもどる ]

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