初出：大学図書館研究，No.39 (1992.3) pp.8-22　［図表については割愛］

大学図書館における視聴覚資料閲覧席の設置状況に関する調査研究



伊藤敏朗　私立大学図書館協会東地区部会研究部視聴覚資料研究分科会



Ｉ．はじめに

　高度情報化社会の発展にともなう教育・学習メ ディアの多様化に応え、大学図書館においても視 聴覚資料の収集・提供が盛んに行われるようにな ってきた。
　その具体的な手段としては、ＶＴＲやモニター テレビを備えた視聴覚資料閲覧席（以下、ＡＶブ ースという）を館内に設けることがひろく普及し ており、今や図書館サービスのひとつの形として すっかり定着した感がある。
　しかし、これらのＡＶブースの導入が、わが国 の大学図書館において、いつごろから、どのよう に進められてきたのかについては、明らかなデー タがないように思われる。
　『図書館年鑑1990』（日本図書館協会刊）によ れば、全国 961館の大学図書館のうち、視聴覚設 備を有する館は 486館（50.6％) 、設備の内訳と して「ルーム」によるもの 320館、「コーナー」 によるもの 184館、計 504館（重複含む）という 数字が報告されている（1989年５月１日現在の調 査・注１）。ここでいう「コーナー」とは、館内 の一角にＡＶブースが数台設置してある状況をお もわせるが、「ルーム」とは数十人を収容して映 画等を鑑賞することができる施設、所謂ＡＶホー ルをいうのか、ＡＶブースによってひとつの部屋 を占めている状態であるのかは判然としない。
　文部省が行っている『大学図書館実態調査』で は、視聴覚資料所蔵数および視聴覚機器保有台数、 ならびに図書館延べ面積に占める視聴覚スペース の割合等についての調査結果が報告されている（ 注２）。視聴覚機器については、その図書館内に おけるマイクロリーダー、テープレコーダー、Ｖ ＴＲ等々の単体としての機材の保有台数がわかる が、専ら業務用に使われているものと、利用者が 視聴できる形態で提供されているものとの区別が なく、やはり具体的な視聴覚サービスの状況が、 いま一つ把握しにくい。
　ＡＶブースは、個人単位での図書館利用という 要求によく合致し、視聴覚サービスを代表する形 態の施設であると考えられ、その設置・普及の状 況、施設規模などについて、より詳しく調査する 必要があると考える。このようなことから、私立 大学図書館協会東地区部会視聴覚資料研究分科会 では、標題についての独自の調査を実施すること となった。

II．調査方法について

　調査に用いたアンケート用紙を図１に示す。

　　　　　図１

　調査対象は全国の 478大学とし、1989年10月１ 日現在でのＡＶブースの設置状況について尋ねた。
　調査票は1989年10月27日に送付し、1990年３月 末日までに得られた有効回答 442大学 459館のデ ータについて集計・分析した。
　このアンケート用紙は各大学図書館（本館）に １部づつ送付した（注３）。分館のある場合は、 用紙を複写して回答するよう依頼した。集計にお いては、本館・分館を問わず回答１件を１館とし て扱っている。
　ここでビデオブース、オーディオブースとは、 それぞれビデオ資料（ビデオテープ・ビデオディ スク）、オーディオ資料（レコード・ＣＤ・録音 テープ）を個人視聴するための設備が１セットに なった状態を１台とした。ＶＴＲとＣＤプレーヤ ーが１セットになったものなどは、ビデオ・オー ディオ兼用ブース１台とする。送出式（係員が別 室の再生装置を操作して、その信号を利用者の座 席に送り出す方式）の場合は、視聴席１席を１台 として計算する。
　これら設備の定義と台数・席数の数え方につい ての説明文もアンケートに添えた。

III．ＡＶブースの設置状況について

１．ＡＶブースの設置率について

　「貴館内には，ＡＶブースを設置していますか ？」という問いに対する回答を、国公私立別・地 域別に図２、３、に示す。

　　　　　図２、３

　ここに見られるように、国立と私立の大学図書 館においては設置館が半数を越え、公立でも４割 近い。全回答数の中での設置率は53.8％となった。
　地域別の設置率も、やや九州沖縄地域が低いも のの概ね半数強で肩を並べている。

２．ＡＶブースの開設年（および改装年）につい て

　「貴館内でＡＶブースを開設した年（および現 在の状態に改装した年）はいつですか？」という 問いに対する回答を図４に示す。

　　　　　図４

　大学図書館においては1950年代〜70年代にかけ て、レコードライブラリーを中心とするオーディ オ資料の提供が行われるようになっていたが、そ の実施館数は多くはなかった。
　1975年に家庭用ＶＴＲ１号機（ベータマックス） が登場すると、先駆的な図書館によるビデオブー スの導入がはじまり、1980年にはそれまでにはな い数の図書館でＡＶブースが開設した。
　この頃は、市販・流通されるビデオ資料も多く はなく、サービスのあり方が様々に試みられる中 で、次第にそのノウハウが蓄積されていったもの と思われる。
　一般家庭へのＶＴＲの普及が広がりビデオ資料 が充実してくると、図書館資料としての受け入れ も進み、館内視聴設備としてのＡＶブースが急速 に整備されて1985年に大きなピークを迎え、その 後も毎年、新設・改装によってＡＶブースの設置 館は増えつづけている。
　同じグラフにわが国のＶＴＲの生産台数を重ね たものを図５に示す（注４）。

　　　　図５

1985年頃は一般社会へのＶＴＲの普及が最も進んだ時期であり、そ の後に伸びが頭打ちとなった状況ともよく符合し ていることは興味深い。その後ビデオは、ハード よりも資料の売上やレンタルビデオ店数が大きく 成長するソフトの時代となっていることが、あわ せて同図に示したビデオソフト売上高、日本ビデ オ協会レンタルシステム加盟店のグラフからもく みとれる（注５）。
　1985年以降、ＡＶブースを改装する図書館も多 くみられるようになり、1989年時点では新設され る数を上回っている。これには、従来のオーディ オブースをビデオブースに改修した例や、利用増 に対応して台数・席数を追加した例、あるいは機 器の更新時期を迎え既に２世代目に入った例など がみられる。
　改装を行った70館について、ＡＶブースの開設 年から改装までの期間について表１に示す。その平均期間は 9.8年であった。

　　　　表１

３．ＡＶブースの台数・席数について

　「ＡＶブースの台数・席数は？」という設問に 対する回答を表２、および図６に示す。

　　　　　表２、図６

　このように全国の 247館の大学図書館で、合計 2,819台 3,797席にのぼるＡＶブースが稼働して おり、１館当たりのＡＶブースの平均的な設置台 数・席数は、私立（12.7台17.4席）、国立（8.8 台11.5席）、公立(5.8台 6.1席）の順に多く、全 体では、11.4台15.4席となった。
　ブースの座席数の規模の分布を表３、４、に示す。

　　　　　表３、４

　また、その図書館の奉仕対象学生数を、ＡＶブ ースの席数で割って求めた「ＡＶブース１席当た りの学生数」の分布を表５に示す。

　　　　　表５

　（各館の奉仕対象学生数は『図書館年鑑1990』 に公表されているデータを用いた）
　このように多くの大学図書館では、ＡＶブース の設置規模は10〜20席程度で、ブース１席当たり 学生数は50〜1000人までの間に広く分布している が、ブースの設置席数が50席以上にのぼる７館、 あるいはブース１台当たり学生数が50人未満とい うところが15館、というように充実した設備を有 する少数の例も目につく。
　設置席数 100席以上の２つの大学は芸術系の大 学であった。また、ブース１台当たり学生数が50 人未満の15館（国立３館、私立12館）の内訳は、 芸術系大学４、医科系大学３、開学後４年未満（ ４年生まで揃っていない）の新設大学３、その他 ５だった。

４．ＡＶブースの設置状況と面積

　「ＡＶブースの設置状況と面積は？」という設 問について、ルーム（専らＡＶブースを設置して ある部屋）式とコーナー式（館内の一角にＡＶブ ースを設置した状態）の別の設問に対する回答を 表６、７、に示す。

　　　　　表６、７

　ＡＶブースの設置面積について、回答のあった 233館についてみると、ルーム式の平均は62.7m2、 コーナー式の平均は35.3m2、合計した場合のＡＶ ブース全体の設置面積の平均は54.8m2であった。
　また、この 233館のＡＶブース設置面積の総合 計面積12,766m2を、 233館のＡＶブースの設置席 数 3,587席で割った、ブース１席当たりの占有面 積は 3.6m2ということになる。

５．視聴覚ホール、グループ視聴室等の設置状況

　「視聴覚ホール、グループ視聴室等の設置状況 について・貴館内にはＡＶブースのほかに、ＶＴ Ｒや映写機を常備して、（個人・団体を問わず） 視聴覚資料を利用するための施設・設備（視聴覚 ホール等）がありますか？」という設問に対する 回答を、ＡＶブースの設置の有無とあわせて表８に示す。

　　　　　表８

　このようなＡＶホールないしグループ視聴室等 は、国立大学図書館57館に66室、公立６館に７室、 私立 106館に 139室、合計 169館に 212室（１館 当たり1.25室）設置されており、１室当たりの定 員数は平均63.9人であった。
　このように各館では、ＡＶブースとＡＶホール 等とが利用目的に応じてそれぞれ機能しており、 こうした視聴覚施設を設置している図書館は、回 答 459館中 306館（66.7％）にのぼっていること がわかる。
　また、それぞれの図書館建築の竣工年の別に、 ブース又はホール等の設置率を表９に、うちＡＶ ブースの設置率について、表10に示す。

　　　　　表９、表10

　図書館竣工年別にみた場合、視聴覚施設の設置 率は、1970年以降に竣工した図書館においては概 ね７割前後だが、それ以前に建築された図書館で も半数以上に設置されており、建築の古いことが 視聴覚施設の設置の妨げとはならないことがわか る。
　とくにＡＶブースについては、図書館の古い新 しいということに関わらず導入できるものである ことがわかる。
　（各館の竣工年は『図書館年鑑1990』に公表さ れているデータを用いた）

IV．視聴覚資料数について

　「上記のＡＶブース利用者にたいして提供され る、視聴覚資料の数量をご回答下さい。」という 設問にたいする集計の総合計のみを表11に示す。

　　　　　表11

　この調査項目は、添付の説明文で「その図書館 における全視聴覚資料所蔵数ではなく、ＡＶブー スに提供されている視聴覚資料の数量」を回答す るよう求めたにも関わらず、結果を分析するとそ の主旨が徹底していないと思われるケースが散見 された。また各館の回答では、視聴覚資料の数え 方について、巻・本・枚・点・組・タイトル、な どの単位が不統一だが、この集計ではそれを無視 して数値を単に合算している。
　従ってこの集計値は概数と言わざるを得ず、調 査方法として課題を残した。
　（「ＡＶブースに提供される」という前提では ない、大学図書館における視聴覚資料所蔵数につ いては、前述の文部省の『大学図書館実態調査』 を参照されたい・注２）。

Ｖ．おわりに

　この調査によって、わが国の大学図書館におけ るＡＶブースの設置・普及状況について、ある程 度明らかにすることができた。図書館の所謂「機 械化｣｢情報化｣｢マルチメディア化」といった流れ のなかで、視聴覚サービスの普及について考える 上での一助になろうかと思われる。
　今回の調査は、主としてＡＶブースという、設 備（ハード）面から、視聴覚サービスを捉えたが、 1988年より日本図書館協会によって「著作権処理 済貸出可能ビデオ資料」の頒布事業が開始され（ 注６）、今後は館内の視聴設備だけでなく、館外 への貸出しサービスについても目を向けていく必 要があろう。
　またＣＤ−ＲＯＭをはじめとする、機械可読デ ータファイルの普及や、ハイパーメディアといわ れるような文字情報と音声・映像情報の統合され たメディアの台頭によって、ＡＶブースのあり方 や視聴覚資料の語の定義についてまで、今後は再 検討を余儀なくされることとなろう。

　それにしても、視聴覚資料の組織法、収集方針 と資料構成、利用の（主として劇映画への）偏り、 といったソフトの面について多くの問題が未解決 であることは当分科会の中でもしばしば指摘され ており、今後は図書館ならではの視聴覚資料の収 集・提供の意義というものをより鮮明なものとし ていく必要があろうと思われる。
　ここで、大学図書館における視聴覚資料サービ スの課題について簡単にまとめておきたい。

　図書資料との有機的組織化

　視聴覚資料の持つ強い感性的訴求力と膨大な情 報量を、理性的な知識として定着させるには、ど うしても文字情報の裏付けが不可欠である。そこ で、視聴覚資料をこれまで図書館に蓄積された図 書資料のパワーと有機的に結びつけていく手法を 確立し、そのことによって、図書館にマルチメデ ィアな学習環境という付加価値を与え、利用者の 感銘を高めていくことが、これからの生涯学習社 会の中で公共・大学図書館を問わず求められてい ると考えられる。
　具体的には、図書目録と視聴覚資料目録との混 配、あるいは配架の混配、また大学のカリキュラ ムに対応して図書と視聴覚資料とを組み合わせて 購入し、これらを積極的に広報して利用促進を図 るなどのことが考えられよう。

　視聴覚資料目録の標準化とネットワーク

　視聴覚資料を図書資料の目録規則によって記録 する上では未だ課題が残されているように思われ るが、英知を集めてその標準化とネットワーク化 を図るべきであろう。それは全体としての目録作 成作業の効率化を図ると同時に、必要によっては そのデータに、大学教育の目的に沿ったより多様 なアクセスポイントを付加して、視聴覚資料が本 来持つ資料価値の多様多彩さを活かすことができ るようなデータベースシステムを構築するために も重要なことと思われる。
ＡＶブース運用方法の検討と図書館施設への融和 　ＡＶブースを設置している図書館では、ともす ればブースの利用に際し､(図書のそれに比べて） 厳格な利用規則を設けたり、利用手続きが煩雑で あったり、利用できる時間が短かかったりする例 が見受けられるが（注７）、資料も施設もいつま でも特別扱いせず、可能な限り開放的な運用を図 り、施設としても図書閲覧スペースに融和させて いくことが計画されるべきであろう。ＡＶブース の専用の部屋を設けず、閲覧コーナーの一角で自 由に視聴できるような運用方法の図書館もあるが､ ある程度の規模の図書館であれば、そうしたＡＶ コーナーという概念もやめて、それぞれの主題別 のコーナーに、資料に合わせた少数のＡＶブース を分散して配備するような手法も考えられて良い のではないだろうか。

　資料構成、著作権法上の問題

　現在、多くの図書館で学生の人気を集めている 資料の多くは劇映画ではないかと思われる（ＡＶ ブースを容易に開放できない理由として、多くの 利用者が劇映画を観る為に詰めかけているという 事情もある）。日本図書館協会が扱っている「著 作権処理済貸出可能ビデオ資料」とは、その資料 の貸与権については処理済であるが、上映権にま では及んでいない。従って、ＡＶホール等での上 映ができないことは勿論なのだが、ＡＶブースで の視聴という形態については必ずしも問題がクリ アにされていないように思われ、著者としては、 遠からずＡＶブースによるサービスの妥当性が議 論の俎上に上がることもあり得ると考えている。 その時に備えるまでもなく、図書館ならではの資 料構成、図書資料との有機的組織化といったもの の実態が確立されていかなければ、著作権者に対 して図書館サービスの意義を主張することはでき まい。

　メディア担当職員の職能の確立

　よく知られているように、アメリカの学校図書 館基準では既に1969年版から、図書館とか視聴覚 センターという言葉をやめ、それらが統合された 「メディア・センター」という考えかたを採用す るとともに、それを運営する人々を、従来のライ ブラリアンとかＡＶ主任という言葉を廃し、“メ ディア・プロフェッショナル”と呼んで、新しい 専門的資質や技能を要請している（注８）。
　これからの図書館員は、多様化する情報機器を よく駆使し得るのみならず、それぞれのメディア の特性をよく知り、その価値を十分に分析・評価 でき、教育工学的側面から利用者の学習活動を能 動的に支援できるような高い専門性を備えていな ければならない。その技能と哲学を持った担当職 員の職能の確立、育成が急務である。

　視聴覚資料の質的向上への働きかけ

　現在、市販・流通されている視聴覚資料のうち、 図書館資料としての価値を認めることができる資 料がどれほどあるかについては議論の余地があろ う。しかし、良い資料が出版されるのを座して待 つだけではなく、図書館側から作り手の側への能 動的な働きかけによって、視聴覚資料の質的向上 をうながすことも考えられて良いのではないか。 　ここで筆者としては、ソフトのユーザーとして の各図書館の視聴覚資料担当者がネットワークを 組んで、視聴覚資料について批評・評価したり、 良い資料は意欲的に購入する、又そのことをソフ トの作り手の側に積極的に伝え、彼らの意識をも 刺激して、一般的な市場性は乏しいが貴重な内容 をもった資料の製作・販売が、図書館向けのビジ ネスとして成立するような環境（マーケット）を 形成していくことも可能なのではないかと考えて いる。

　そこで最後に、大学図書館向け視聴覚資料市場 というものを考える上で前提となる「全国の大学 図書館のＡＶブースの利用者は、年間どのくらい いるか」について、今回の調査結果をもとに推計 を試みてみたい。
　今回の調査ではＡＶブースの利用者数について 設問していないので、視聴覚資料研究分科会会員 館の26館 474台 605席のＡＶブースについて調査 したところ、平均的な１ヵ月の利用者数の総計は 16,210人であった。従ってＡＶブース１席当たり の平均利用者数（稼働率）は、１ヵ月26.8人とな り、年10ヵ月稼働として推計年間利用者数は 268 人程度となる。
　これを本調査で求めた全国のＡＶブースの席数 3,797席に掛けると約 101万7,600人となる。
　この値はあくまで推測の域を出ないが、本調査 の網羅性や、調査時点以降もブース・資料数が更 に増加していることを考えれば、たとえ稼働率が もう少し低めであったとしても、現在、全国で年 間 100万人に近い大学生がＡＶブースを視聴して いることになる、ということは言ってもよいので はないかと考えられる。
　この数字が「マーケット」というものを示すも のとしてどの程度有効なのか、にわかに判断はつ かない。しかし決して少なくはない利用者数であ り、そのサービスの内容をより良いものとしてい く役割を私達が担っていることは間違いないと思 われる。

謝辞
　本調査研究に御協力頂きました全国の大学図書 館の皆様に、この場を借りて深く御礼申し上げま す。また、集計作業においては、株東和エンジニ アリングの協力を得ました。あわせて感謝申し上 げます。

注記

１）日本図書館協会図書館年鑑編集委員会編『図 書館年鑑1990』東京，日本図書館協会，1990， p.297 に示されたグラフと表より作成した表12を参照。

　　　　　表12

２）文部省学術国際局学術情報課『平成元年度大 学図書館実態調査結果報告』東京,文部省,1990, p.13,p.20-21,pp.64-67.参照（調査時点は1989 年５月１日現在）。

３）視聴覚資料研究分科会では、1989年８月、会 員館を中心とする大学図書館47館におけるＡＶ ブースの設置事例をまとめた小冊子『'89 ＡＶ　 Booth Catalog 〜大学図書館における視聴覚資 料閲覧席の事例研究　２〜』（B5版21頁) を刊 行し、これを全国の大学図書館に配付するのに あわせて、このアンケート用紙を同封し回答を 求めたものである。

４）ＶＴＲの生産台数のグラフは、『電子工業年 鑑1989』東京，電波新聞社，1989, p.552 およ び『ビデオ年鑑 '91』東京, 伸樹社, 1991，デ ータ編b6, の表より作成した。

５）「ビデオソフト売上高｣｢日本ビデオ協会レン タルシステム加盟店数」のグラフは、斉藤守彦 “80年代業界総括”『キネマ旬報』No1041 (19 90. ９月上旬号),pp.44-48．に、日本ビデオ協 会の資料によるとする図表より作成した。

６）“図書館の個人貸出用ビデオ，頒布を開始・ ビデオ資料に保険も”『図書館雑誌』Vol.83, No2, 1989.２, p.54-55.参照。

７）ＡＶブース研究班“ＡＶブースの運用方法に 関する研究”『視聴覚資料研究』 Vol.1, No3, 1990.4, pp.34-37.参照。

８）アメリカ・スクール・ライブラリアン協会編， 全国学校図書館協議会海外資料委員会訳『メデ ィア・プログラム，アメリカの学校図書館基準』 全国学校図書館協議会刊，1977. p.6 参照。

参考文献

１）伊藤敏朗“図書館におけるビデオ機器利用の ための基礎知識”『医学図書館』Vol.30, No4,1983.12, pp.314-330.

２）私立大学図書館協会東地区部会研究部視聴覚 資料研究分科会編『'89 ＡＶ Booth Catalog 〜大学図書館における視聴覚資料閲覧席の事例 研究　２〜』東京，（同会発行），1989．

３）伊藤敏朗“ＡＶブースカタログ '89を刊行し て，大学図書館における視聴覚資料閲覧席の計 画と運用に関する事例研究”『私立大学図書館 協会会報』94, 1990.6, pp.82-87

４）“大学図書館における視聴覚教育設備の現状” 『視聴覚教育』Vol.45, No7,1991.7, pp.7-12.



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